ビジネスを行う上で、データの送受信は必須の行為になっています。
なんとなく送っているデータファイルは、本当に安全に送られているだろうか？と考えることもそんなにないはずです。
日々のデータの送受信が安全に行われているか見直す風潮が広がってきましたので、今回の記事ではPPAPの全面禁止に対する経緯と対策を記載していきます。
ビジネスにおける情報取扱いの知識としても必要になってきますので、ぜひご一読ください。
PPAPが全面禁止になった理由から対策を考える
日本政府内のデータのやり取りにおいて漏れてはいけない情報を扱うということで、パスワード付きzipファイルの送付を禁止したというニューズが発表されました。
その結果、日立製作所などの大手企業も情報セキュリティについて見直し、脱PPAPに向けて取り組み始めました。
今後は、取り扱う情報をセキュアに扱う意識がビジネススキルの１つになってくるでしょう。
脱PPAPに向けて、PPAPを再度復習
P：パスワード付きzipファイルを送信
P：パスワードを送付
A：暗号化
P：（手順）
クラウドストレージサービスを用いたデータ共有が有力となる
PPAP全面禁止対策としてクラウドストレージを使うとメリットが多くあります。
以下にまとめてみます。
容量が大きいデータの送付もURL化することで即座に送信ができる
容量が大きいデータをメールで送付する場合、送信までに時間がかかることや、容量が大きいことが原因となりエラーで送れないこともあります。
ストレージでデータを共有すると、パソコン内のデータをすぐにURL化して送付することができます。
もちろん、URLを送るだけなので、送信にかかる時間もテキストを送る時と同じくらいの速さで送信できるので、ストレスフリーでデータを送ることが可能です。
社内のファイル共有も簡単に行うことができる
「添付ファイルを、Aさんに共有しておいて」と言われた場合についても、クラウドストレージだと簡単に共有することができます。
送られてきたURLをそのまま転送することができるので、ダウンロードして、解凍して、また添付して・・という手間もかからずデータを素早く共有することができます。
PPAP全面禁止の対策として、すぐに実装できる
クラウドストレージについては、データの取り扱い方を変えるだけでPPAP問題も対策が可能です。
１、クラウドにデータを保存
２、URL化
３、メールでURLを共有
たったのこれだけです。
まずは試しにクラウドストレージを使ってみませんか。
取引先にデータを送付する際に、セキュリティー意識に差があると、信用問題にもつながる可能性があります。
PPAP問題についてもしっかり対応している企業というイメージが付くと、それだけで信用度がアップすることも考えられます。
まずは、弊社のストレージサービスとして無料トライアルをご用意しておりますので、一度操作感を確かめてみませんか。
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